チラシを打った後、反応率を計算して効果測定をしていますか。
はじめてのチラシでいきなり満足のいく効果が出ることは稀です。記録を残して徐々に改善して反応率を高めていく。これがチラシの王道です。
この記事では
- チラシの反応率の計算方法
- 効果測定の調査票の記入例
- 効果の検証の仕方
を知ることができます。
PDCAサイクルを回して、低コストで集客できるようチラシの反応率を上げていきましょう。
チラシ反応率の計算方法
効果測定の指標となる「反応率」とは何か。まずはこれを押さえておきましょう。
反応の意味は、来店、電話による問い合わせなど、お客様が何らかの形で起こしたアクションをいいます。反応の後に購買が期待されます。チラシの目的は「集客」です。購入率の前に、まずは反応率を高めるのがチラシのセオリーです。
効果測定：チラシ調査の記入項目
反応率調査は、上記の「反応数」「配布数」の他に、次のような情報を記録しておくことをおすすめします。
- 配布日
- 配布枚数
- 配布地域
- デザインパターン
- 印刷コスト
- 配布コスト
- 反応数
- 反応率
- 購入率
- キャンペーンイベント内容
- 特典
- 掲載商品
記入例を下記に挙げておきます。チラシ配布後の調査データは、クリアファイルに実際に折り込みしたチラシと一緒に保管しておくと、後の活用がラクです。
チラシの反応率で対策は変わる
前項を参考にチラシの反応率を記録し、蓄積したデータを検証します。
例を上げると、デザインパターンや配布地域、特典内容の違いで反応率が高いケースが見つかれば、そのデザインを繰り返し使ったり、次回のキャンペーンでその地域に重点配布する方策が採れます。
逆に反応がまったくないケースは、チラシの内容や訴求点を見直す必要があります。
チラシの基本は、反応の良い部分は継続し、反応の悪い部分は積極的に変更することです。チラシを繰り返すのは、認知度を上げる目的もありますが、反応率の基準値をつかむ意味もあります。
チラシの反応を確認するには？
配布したチラシで来店したか否かは、特典を得る条件としてチラシやチラシのクーポン券の持参を求めればわかります。
電話での問い合わせには、応答の最後に「チラシをご覧になってお問合せいただきましたか？」と確認すれば済みます。
ただし特典については注意点があります。商品ジャンルと関連性のある品をプレゼントすること。関係のない品を特典にすると、商品への関心よりも、プレゼント欲しさに反応するケースが多くなるからです。
集客目的で反応率を上げることが重要とはいえ、本命商品と関係性の乏しい特典で反応を高めるのはおすすめできません。
手始めは１万枚で効果測定
俗に「千三つ（せんみつ）」といわれるチラシの反応。しかし現実は、さらに厳しく0.3％の反応すら得られない業種が多数あります。飲食業と不動産業では、反応率は同列に比較できないのです。
手始めのチラシは、1万枚を基準に配布してください。1万枚に1件の反応ならば、反応率は0.01％です。これなら大半の業種で何らかの反応を得られます。まずは、この枚数での結果を見て、段階的に調整していきましょう。
印刷コストも枚数をまとめて発注すると1枚単価が低くなります。新聞販売店の折込枚数は、50部単位で設定されていることが多いようです。
以上、「チラシの反応率計算法│効果測定をして結果を検証しよう」でした。
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折込費用は地域や新聞銘柄によって固定されていますが、印刷料金は、ネット印刷に入稿することで安くなります。
同じ反応率でもチラシの印刷コストが下がれば、有利に販促ができます。
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